1877年(明治10年) | 初代和賀市蔵 和賀組創業 |
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1916年(大正5年) | 2代目和賀福太朗 継承 |
1945年(昭和20年) | 3代目和賀与之助 継承 |
1963年(昭和38年) | 株式会社和賀組 設立 資本金 ¥5,000,000- 代表取締役に和賀与之助 就任 |
1973年(昭和48年) | 資本金を¥10,000,000-に増資 |
1974年(昭和49年) | 4代目和賀直志 就任 |
1983年(昭和58年) | 秋田県知事表彰(稲川地区圃場整備第12140工事) |
1986年(昭和61年) | 秋田県知事表彰並びに林野庁長官賞受賞(小沢地区復旧治山事業) |
1987年(昭和62年) | 秋田県知事表彰(通常砂防(荒廃)工事) |
1987年(昭和62年) | 日本林道協会優秀賞受賞(林道市野滝ノ原線開設工事) 社会保険庁長官より健康管理優良事業所として表彰状受賞 |
1989年(平成1年) | 資本金を¥20,000,000-に増資 |
1990年(平成2年) | 秋田県知事表彰(通常(荒廃)砂防工事 西の沢川) |
1991年(平成3年) | 秋田県知事表彰(なだれ防止林造成工事 深堀) |
1993年(平成5年) | 湯沢市岩崎地内に機材センターを新築 岩崎本店(第3機材センター) 012-0801秋田県湯沢市岩崎字岩崎110番地 |
1994年(平成6年) | 稲川町八面地内の製材所を全面改築 |
1998年(平成10年) | (株)和賀組一級建築士事務所登録 アーバンシリーズ発売開始 |
1999年(平成11年) | アーバン岩崎 竣工 以降、全15棟竣工 |
2000年(平成12年) | 株式会社クリテック・ジャパン代理店加盟 コンクリート補修技術導入 |
2002年(平成14年) | ISO9001/2000取得 |
2003年(平成15年) | 秋田県より建築工事A級格付けを取得 |
2004年(平成16年) | 宅地建物取引業者登録 コンクリート補修・補強協会加盟 |
2006年(平成18年) | 横手市に分譲マンション 竣工 |
2007年(平成19年) | 厚生労働大臣表彰(建設労働者の雇用の改善について) |
2007年(平成19年) | 秋田県知事表彰(秋田県立湯沢高等学校体育館改築事業建設工事) |
2008年(平成20年) | 秋田県知事表彰(地すべり対策事業(谷地地区)LG18-K1工事) |
2008年(平成20年) | 秋田県知事表彰 秋田県立湯沢高等学校体育館改築事業建築工事 ( 丸臣高久・柴田・和賀 特定建設工事共同企業体) |
2009年(平成21年) | 和賀幸雄 代表取締役社長 就任 ハイアス&カンパニーフランチャイズ加盟、砕石地盤改良ハイスピード工法導入 |
2010年(平成22年) | ISO9001/2008に移行 登録範囲:土木一式工事・建築一式工事 砕石地盤改良事業本格化に向けて地盤事業部新設 |
2011年(平成23年) | ISO14001/2004取得 登録範囲:建設工事の施工及び引き渡し後のアフターサービス |
2012年(平成24年) | 鉄道工事部とコンクリート事業部を新設 ドイツsto社からポリマーセメント乾式吹付装置導入 電気屋根融雪ネット「雪ん子」の販売を開始 |
2012年(平成24年) | 秋田県知事表彰(県単河川改良事業(皆瀬川)K454-10工事) |
2013年(平成25年) | ハイスピード地盤改良3号機導入、3台体制で施工開始 横浜市本牧ふ頭でポリマーセメントモルタル乾式吹付工法施工 ハイアス&カンパニー戸建賃貸住宅ウイルスタイルフランチャイズ加盟 スウェーデン式サウンディング試験機(SWS)・スクリュードバイバー試験機(SDS)導入、地盤調査事業開始 |
2014年(平成26年) | 除雪用ロータリー車導入、駒形町製材所を閉鎖 |
2015年(平成27年) | ジャパンホームシールド株式会社とフランチャイズ加盟契約締結、JHSFC 秋田湯沢店として営業開始 秋田県より舗装工事A級格付を取得 |
2017年(平成29年) | 秋田県より法面工事A級格付を取得 アールプラスハウス秋田北オープン |
2017年(平成29年) | 秋田県知事表彰 地方道路等整備工事(建設) I480-10 |
2018年7月(平成30年) | 本社を湯沢市柳町2丁目2番40号に移転 |
2019年(令和元年) | 秋田県知事表彰 第1槻沢地区 ため池等整備(ため池)工事 01804-K02 |
2019年(令和元年) | 健康経営優良法人2019 2019年2月21日 日本健康会議(経済産業省及び厚生労働省) |
2020年(令和2年) | 健康経営優良法人2020 2020年3月2日 日本健康会議(経済産業省及び厚生労働省) |
2021年(令和3年) | 健康経営優良法人2021(中小規模法人部門(ブライト500))認定 2021年3月4日 日本健康会議(経済産業省及び厚生労働省) |